特許取得（米国 No.5888071号、国内 No.3820421号）

自動習熟度管理機能で理論編も計算編も余裕の合格！

▲トップページへ

■財務諸表論　｜　■消費税法

財務諸表論　完全習熟プログラム

CD-ROM版　2009年度受験用

財務諸表論/理論編120時間
（既修者は60時間程度で終えることもあります）

学習科目

時間

発送

1.全体構造	■会計公準 ■会計主体論等 ■静態論・動態論 ■会社法の会計と証券取引会計 ■会社法の計算規定の特徴 ■企業会計原則	6時間	受付次第発送
2.一般原則	■真実性の原則 ■正規の簿記の原則 ■資本利益区分原則 ■明瞭性の原則 ■継続性の原則 ■保守主義の原則 ■その他の原則（単一性、重要性の原則）	9時間	受付次第発送
3.損益会計	■損益計算書の本質 ■収益・費用総説 ■収益の実現 ■各種販売形態における収益認識基準 ■費用収益対応の原則	7時間	受付次第発送
4.資産会計総論	■資産の分類と本質、評価 ■取得原価主義 ■時価主義等 ■費用配分の原則	5時間	受付次第発送
5.資産会計各論Ⅰ	■金銭債権の評価 ■金銭債権の種類と表示 ■有価証券1 ■有価証券2 ■有価証券3 ■棚卸資産の取得原価 ■棚卸資産の費用配分 ■低価基準	15時間	受付次第発送
6.資産会計各論Ⅱ	■有形固定資産の評価1 ■有形固定資産の評価2 ■有形固定資産の評価3 ■減価償却総説 ■減価償却の方法 ■無形固定資産 ■繰延資産総論 ■繰延資産各論	14時間	受付次第発送
7.負債会計	■負債会計総説　 ■引当金	4時間	３月上旬発送
8.資本会計	■資本会計総説 ■資本会計各論1 ■資本会計各論2 ■資本会計各論3	6時間	３月上旬発送
9.財務諸表	■会社法会計と証券取引法会計の財務諸表 ■損益計算 ■貸借対照表 ■キャッシュ・フロー計算書 ■会計方針 ■後発事象 ■附属明細表	10時間	３月上旬発送
10.特殊論点Ⅰ	■デリバティブ取引Ⅰ，Ⅱ ■税効果会計 ■リース会計 ■減損会計 ■退職給付会計 ■研究開発費	12時間	３月上旬発送
11.特殊論点Ⅱ	■外貨換算会計1 ■外貨換算会計2 ■外貨換算会計3 ■企業結合会計 ■連結財務諸表 ■中間財務諸表	14時間	３月上旬発送
12.本試験対策	■過去問演習	18時間	３月上旬発送
付録	企業会計原則

財務諸表論/計算編230時間
（既修者は120時間程度で終えることもあります）

学習科目

時間

発送

1.会社計算規則に基づく様式・注記	■様式　 ■注記	6時間	１月中旬発送
2.重要基本項目	■現金預金 ■金銭債権 ■有価証券 ■棚卸資産 ■有形固定資産 ■無形固定資産 ■繰延資産 ■金銭債務 ■引当金 ■社債 ■経過勘定 ■税金 ■純資産の部の会計	63時間	１月中旬発送
3.特殊計算項目Ⅰ	■外貨換算会計 ■売価還元法 ■退職給付会計 ■税効果会計 ■剰余金分配可能限度額 ■自己株式 ■研究開発費・ソフトウエア会計 ■新株予約権付社債 ■リース会計 ■先物・オプション	42時間	１月中旬発送
4.特殊計算Ⅱ	■製造業会計 ■建設業会計 ■本支店会計 ■本社工場会計 ■企業結合会計	16時間	４月上旬発送
5.特殊計算Ⅲ	■会社法の開示制度 ■公告 ■株主資本等変動計算書 ■附属明細書 ■事業報告 ■財務諸表等規則と会社計算計算規則 ■キャッシュ・フロー計算書	25時間	４月上旬発送
6.総合問題	■過去問演習など	78時間	４月上旬発送

合格点到達度・確認テスト

2009年６月～

※内容は編集上、変更されることがございます。

eラーニング版

理論編（合格番号＝2種）		計算編（合格番号＝2種）
解答演習	解説理解	知識	演習

学習内容は、CD-ROM版と同じです。

※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。